• よくあるご質問
  • お問い合わせ
  • サイト内検索
  • English
Phillip Capital Your Partner In Finance
  • 会社案内
    会社案内
    会社案内 TOP
    • 会社概要
    • ご挨拶
    • 役員紹介
    • 開示情報
    • フィリップキャピタル・グループ
  • サービス
    サービス
    オンライン取引 TOP
    • FX
    • CFD
    • 先物・オプション
    • ST(セキュリティ・トークン)
    • MT5(FX/CFD)ログイン
    • すばトレ!(先物取引)ログイン
    対面取引 TOP
    • 日本株・国内株式取引
    • 外国株式(アジア株式・米国株式)
    • 国内株式:IPO/PO関連業務
    • 国内投資信託
    • 外国投資信託
    法人営業 TOP
    • アルゴリズム・DMA・HFT投資家の適格基準
    • 金融機関様向けサービス
    • 法人統括本部
    ウェルスマネジメント TOP
    投資銀行業務 TOP
    • TOKYO PRO Market 関連
    • Fukuoka PRO Market 関連
    • Sapporo PRO Frontier Market 関連
    • TOB/関連業務
    • 出張勉強会
    • 企業金融 ADVISORY 各種サービス
    • Club Chemistry
  • お知らせ
    お知らせ
    お知らせ TOP
    • ニュースリリース
    • セミナー
    • キャンペーン
  • 採用情報
口座開設
  • 会社案内
    • 会社案内 TOP
    • 会社概要
    • ご挨拶
    • 役員紹介
    • 開示情報
    • フィリップキャピタル・グループ
  • サービス
    • オンライン取引
      • オンライン取引 TOP
      • FX
      • CFD
      • 先物・オプション
      • ST(セキュリティ・トークン)
      • MT5(FX/CFD)ログイン
      • すばトレ!(先物取引)ログイン
    • 対面取引
      • 対面取引 TOP
      • 日本株・国内株式取引
      • 外国株式(アジア株式・米国株式)
      • 国内株式:IPO/PO関連業務
      • 国内投資信託
      • 外国投資信託
    • 法人営業
      • 法人営業 TOP
      • アルゴリズム・DMA・HFT投資家の適格基準
      • 金融機関様向けサービス
      • 法人統括本部
    • ウェルスマネジメント
    • 投資銀行業務
      • 投資銀行業務 TOP
      • TOKYO PRO Market 関連
      • Fukuoka PRO Market 関連
      • Sapporo PRO Frontier Market 関連
      • TOB/関連業務
      • 出張勉強会
      • 企業金融 ADVISORY 各種サービス
      • Club Chemistry
  • お知らせ
    • お知らせ TOP
    • ニュースリリース
    • セミナー
    • キャンペーン
  • 採用情報
  • よくあるご質問
  • お問い合わせ
  • English
  • サイト内検索

デリバティブ取引のリスク

ホーム 各種方針および免責事項 デリバティブ取引のリスク

FX及びCFDのリスクと費用について

  1. 店頭外国為替証拠金取引及び株価指数CFD、商品CFDは元本や利益を保証するものではなく、相場の変動等により損失が生ずる場合があり、その損失はお客様が差し入れた証拠金額以上となる場合がございます。
  2. お取引にあたっては契約締結前交付書面及び約款を十分にご理解頂き、ご自身の責任と判断にてお願いいたします。
  3. 個人のお客様の証拠金必要額は、FXはお取引額の4%(レバレッジ25倍)株価指数CFDはお取引額の10%(レバレッジ10倍)商品CFDはお取引額の5%(レバレッジ20倍)となります。法人のお客様の証拠金必要額は、FXは金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を元に算出した金額となります。株価指数CFD及び商品CFDは個人のお客様と同額です。
  4. レバレッジの効果により預託する証拠金の額以上の取引が可能となりますが、預託した証拠金の額を上回る損失が発生するおそれがございます。
  5. 取引手数料および口座管理費は無料です。
  6. スワップポイントは金利情勢等に応じて日々変化するため、受取又は支払の金額が変動したり、受け払いの方向が逆転する可能性がございます。  株価指数CFDの配当調整額及び金利はスワップポイントに含まれます。商品CFDの金利調整額はスワップポイントに含まれます。
  7. 当社が提示する売付価格と買付価格には価格差(スプレッド)がございます。
  8. ロスカットルールは、必ずしもお客様の損失を限定するものではなく、相場変動等により、預託した証拠金以上の損失が発生するおそれがございます。

先物・オプション取引のリスクと費用について

  1. 株価指数先物・株価指数オプション取引にかかるリスク
    株価指数先物・オプションの価格は、対象とする株価指数の変動等により上下しますので、大きな利益を得ることができる反面、大きな損失が生じるおそれがあります。
    また、株価指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引を行うことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されず、生じた損失が預託された証拠金を上回った場合、お客様は不足金のご入金を請求されることとなります。
    株価指数オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。
    また、株価指数オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。
    価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。
  2. 株価指数オプション取引における買方特有のリスク
    株価指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。
  3. 株価指数オプション取引における売方特有のリスク
    売方は、市場価格が想定とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
    また、売方は、株価指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。その後、相場の変動により証拠金の額に不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れまたは追加預託が必要となります。所定の時限までに不足額を差し入れがない場合等には、建玉の一部または全部を決済・処分させていただく場合もあります。この場合、その決済により生じた実現損失について責任を負う必要があります。
    売方は、権利行使の割当てを受けた際には必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算指数(SQ値)の差額を支払う必要があります。
  4. 株価指数先物取引にかかる費用
    株価指数先物取引の委託手数料は以下の通りです。
    日経225先物取引
    税込220円/枚
    日経225ミニ取引
    税込22円/枚
    TOPIX先物取引
    税込220円/枚
    ミニTOPIX先物取引
    税込22円/枚
    東証マザーズ先物取引
    税込22円/枚
    日経平均VI先物取引
    税込330円/枚
    NYダウ先物取引
    税込220円/枚
  5. 株価指数オプション取引にかかる費用
    株価指数オプション取引の委託手数料は、売買代金の0.220%(税込)です。 ※ただし、最低手数料は税込220円となります。
  6. 委託証拠金等について
    株価指数先物・オプション取引をおこなうには、委託証拠金の差し入れが必要です。
    必要証拠金はVaR証拠金制度にもとづいて計算され、売りオプションを10枚超保有されている場合には10枚超の部分に対し1枚当たり10万円が必要証拠金に加算されるため以下の計算式となります。
    証拠金所要額 =
    (VaR 証拠金額×当社が定める証拠金掛目)+先物両建て証拠金-ネット・オプション価値総額+
    当社が定めるオプションの保有枚数に応じた割増証拠金
    ※先物両建て証拠金 =
    (売り買い合算の(グロス)VaR 証拠金額×(売り買いの大きい枚数)/(売り枚数+買い枚数)
    -当該建玉のVaR 証拠金)× 当社が定める証拠金掛目

お気づきの点、ご不明な点がございましたら、下記の窓口までご連絡ください。

連絡先
フィリップ・キャピタル証券株式会社 マルチ-プロダクツ部
住所
〒105-6308 東京都港区虎ノ門一丁目23番1号 虎ノ門ヒルズ 森タワー 8階
電話番号
0120-881-108(ハヤイ トウシ)
受付時間
9:00~17:00(土・日および祝日を除く、月~金)
商号等
フィリップ・キャピタル証券株式会社
金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第127号
商品先物取引業者
経済産業省20240430商第6号 農林水産省指令6新食第341号
宅地建物取引業者
東京都知事(1)第110368号
本店所在地
〒105-6308 東京都港区虎ノ門一丁目23番1号 虎ノ門ヒルズ 森タワー 8階
  • 勧誘方針
  • 個人情報の利用目的
  • 個人情報保護宣言
  • 個人情報の主な取得元及び外部委託している主な業務について
  • 最良執行方針
  • 反社会的勢力に対する基本方針
  • お客様本位の業務運営に関する基本方針
  • 利益相反管理方針の概要
  • 倫理コード
  • 募集等に係る株券等の顧客への配分に係る基本方針
  • 外国証券の国内店頭取引について
  • 契約締結前交付書面
  • デリバティブ取引のリスクについて
  • 広告記載事項について
  • ソーシャルメディアポリシー
  • 本サイトのご利用にあたって
  • フィッシング詐欺等による不正なログインや取引にご注意ください
  • 免責事項・著作権・リンク
  • 金融庁
  • 証券取引等監視委員会
  • 日本証券業協会
  • 一般社団法人 日本STO協会
  • 一般社団法人 金融先物取引業協会
  • 日本商品先物取引協会
  • 特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
  • マイナンバー 社会保障・税番号制度

登録・加入協会等

商号等
フィリップ・キャピタル証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第127号
商品先物取引業者
経済産業省20240430商第6号 農林水産省指令6新食第341号
宅地建物取引業者
東京都知事(1)第110368号
加入協会
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
日本商品先物取引協会
一般社団法人日本STO協会
公益社団法人東京都宅地建物取引業協会
加入取引所
東京証券取引所
大阪取引所
東京商品取引所
福岡証券取引所
名古屋証券取引所
札幌証券取引所
東京金融取引所

復興特別所得税について

2013年1月1日から2037年12月31日までの25年間、復興特別所得税が課税されます。

  • 復興特別所得税リーフレット
  • 復興特別所得税Q&A

75才以上のお客様へのお知らせとお願い

  • 75才以上のお客様との取引に関するリーフレット
会社案内 TOP 会社概要 ご挨拶 役員紹介 開示情報 採用情報 フィリップキャピタル・グループ

サービス

オンライン取引 対面取引 法人営業 ウェルスマネジメント 投資銀行業務
お知らせ ニュースリリース セミナー キャンペーン
X Facebook YouTube
  • よくあるご質問
  • お問い合わせ
  • 各種方針および免責事項
  • 個人情報保護宣言
  • 取扱商品のリスク等説明
  • 本サイトのご利用にあたって
  • 免責事項・著作権・リンク

Copyright © PhillipCapital Japan Ltd.